自分達の踊りに酔っているだけなのじゃないのか。

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トラブル絶えない「歯科インプラント」　患者が減り、このままでは「日本から消える」？

J-CASTニュースの記事です。
既にあちこちの歯科関係のブログで紹介されているので、ご覧になった方も多いと思います。

インプラントをやっている友人も、受注がすごく減ったと言っていました。

これについて、歯科業界からの明確な反応の言葉を私は目にしていません。

NHKの報道内容が偏っているとか、一部の意見だけで、インプラント本来の良さを伝えていないとか、インプラントが悪いわけじゃない。インプラントを儲けの為に適当にやっている歯科医師が悪いのだ。

歯科業界からの意見はそんな感じでしょうか。

でもおかしいですよね。

そう言っているのが、同じ歯科医師や歯科技工士なのですから。

だから、自分は違うとか、自分は適当にやってはいないとか、まあ、そう言うしか無いわけなんですが。
では、違うといい正当だという歯医者さんたちや歯科技工士たちの何が正しいのでしょうか。

国民は一連のインプラント報道に過剰反応をしていると受け止め、インプラントの正当性や正しい処置を広めれば、患者さんや国民の信頼を取り戻せると、そう考えているのが歯科業界でしょうか。

事は、そんなに甘くはないと思うんですよ。

歯科業界を見る国民の目線は、確実に厳しくなっていると私は思います。

自分達がいくら良いものだ、良い治療法だとアピールして見ても、そう、旗を振って手を叩いて自前の舞台でどんなに踊ってみせても、

国民の目線は、その踊りの意味を見透かしているのじゃないでしょうか。

歯科医療技術革新推進協議会（以下協議会）が発表している、新歯科医療機器・歯科医療技術産業ビジョン

前記事で紹介しました。
内容の一部を紹介もしました。

あまりにも内容が白々しかったからです。

曰く、「誤使用」を防止し「使用時の安全性」を高めるを高めるには、製品開発の段階から人の行動特性や限界を考慮した設計の考え方の導入で云々であるとか。

多数報告されている、インプラント事故の問題は、「誤使用」や「使用時の安全性」そして歯医者さんの限界という言葉だけで説明できるとお考えなのでしょうか。

歯医者さんの行動特性が特別なんだと自ら認めているわけですよね。
限界と言う言葉も、つまりここの歯医者さんの能力の限界と言う意味なんでしょうね。

私が白々しく感じたのは、行動特性と書いておきながら、その行動特性とはどんなものなのかを、何一つ説明も例示もしていないからです。

国民の目線に見透かされているのは、その行動特性そのものなのだと、何故気が付かないのでしょうか。

それをきちんと説明しないと、このビジョン自体が自らの正当性を謳って踊る振付でしか無く、自らの踊りに酔っているとしか見えないわけですね。

閑話休題

秋田の広報ブログに、日技巻頭言の11月号が掲載されています。
金バッジが配られたと言う話を聞いていたので、興味深く読ませていただきました。

確か、昨年の代議員会と総会でNDC創設や会費についての改定があり、これまで無料であった終身会員と言えども会費を負担することになっていたと思います。

そのお詫びというわけでもないのでしょうが、1109名の終身会員に特製の金バッジが贈呈されたようです。

金バッジだなんてどこかの国会議員みたいですね。
贈呈された皆さん、さぞや誇らしいことでしょう。
中西さんの胸には無いけれど、俺達の胸には金バッジがあるぞって。

それにしても、70歳以上の終身会員が1109名とは大きいですよね。
直近の会員数が9897名だと別の資料で紹介しましたが、この金バッジを贈呈された10月8日の入れ歯の日の会員数も、それほど変化がないとして、9897名から1109名を引きますと8788名と、会費の改定が行われていなかったとしたら、実際の会費負担者は1万人台どころか、一気に8000人台に落ちていたことになります。

日本歯科医師会のH24年8月31日の時点での会員数が、一般会員52624人、全体で65000人、歯科衛生士会の会員数はぐぐっても正確な所が出て来ませんが、例えば新潟県で平成21年度で471名とあり、全国でも大きい方である神奈川県歯科技工士会の会員数を確実に超えていますから、全国で見れば多分歯科医師会並の会員数があるでしょうから、日本歯科技工士会の会員数は如何にも少ないと感じますね。

会費免除だった終身会員からも会費を徴収するという、下駄を履かせても９０００人台の会員数だとしたら、単一の職能団体で全国組織を維持していくのは、大変厳しくなっていくのではないでしょうか。

どんなに会員数が減っていったとしても、厚労省は多分に日技という組織を存在させるのでしょうが、そうなると、もはや歯科技工士のための組織というより、古橋さんがメーカーの先棒を担いでいるように、ますます組織はメーカーや厚労省の為の存在になっていくのでしょうね。

ここでもまた、無理やり踊る、そんな組織の将来が見えるようです。